協会概要

目的

本会は、SQS(Super Quick Spray)工法の技術に関する研究を行うとともに、工法の広く一般への普及を通じて構造物の長寿命化を図り、もって公共の福祉の増進に寄与することを目的といたします。

事業

(1)SQS防水材の改良に関する研究
(2)SQS工法の施工方法の改良に関する研究
(3)SQS工法の設計基準および設計基準に関する研究
(4)SQS工法の普及および広報
(5)その他本会の目的を達するために必要な事業

所在地

事務局SQS工法協会 – SQS Association –

〒101-0052 東京都千代田区神田小川町三丁目7番地5 株式会社サーフェステクノロジー内

TEL. 03-6811-0980 / FAX.03-6811-0981

沿革

年月

沿革

1997年 4月

SQS(Super Quick Spray)工法研究会発足

1997年 9月

SQS工法技術マニュアル初版発行

1999年 3月

国土交通省新技術登録システム(NETIS)登録:
CB-980104-A(地下防水・表面保護技術)

2000年 6月

土木系材料技術・技術審査証明 ※1)取得
(財)土木研究センター:技審証 第1108号

2005年 2月

建設技術審査証明(土木系材料・製品・技術)※2)取得
(財)土木研究センター:建技審証 第0422号

2007年 9月

SQS標準設計マニュアル初版発行

2009年 10月

中国国家標準化委員会による
工程建設防水技術委員会委員招聘

2012年 3月

NETIS事後評価取得:CB-980104-V

2013年 10月

液状遮水材による遮水工マニュアル(国際ジオシンセティックス学会日本支部編)発行

2015年 10月

SQS工法協会への名称変更・組織改革

2016年 6月

港湾関連民間技術の確認審査・評価証取得
(一財)沿岸技術研究センター:第15006号

2017年 6月

首都高速道路株式会社「防水塗装」A種、B種に適合

2017年 10月

「久慈港 久慈港海岸海岸保全施設長寿命化対策実証実験」
SQS被覆システム 経年調査実施の実施(第1回)

2019年 2月

農業農村整備民間技術情報データベース登録更新
(一社)農業農村整備情報総合センター

2020年 2月

建設技術審査証明(土木系材料・製品・技術、道路保全技術)※2)更新
(一財)土木研究センター:建技審証 第0422号

2021年 3月

港湾関連民間技術の確認審査・評価証更新
(一財)沿岸技術研究センター:第20002号

※1)の「土木系材料技術・技術審査証明」は平成13年の制度廃止により、※2)の「建設技術審査証明(土木系材料・製品・技術)」として新たに証明されたものである。

それぞれフォームがありますのでご確認ください。
お電話でもご用件承れます。

03-6811-0980

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