協会概要

目的

本会は、SQS（Super Quick Spray）工法の技術に関する研究を行うとともに、工法の広く一般への普及を通じて構造物の長寿命化を図り、もって公共の福祉の増進に寄与することを目的といたします。

事業

（１）SQS防水材の改良に関する研究
（２）SQS工法の施工方法の改良に関する研究
（３）SQS工法の設計基準および設計基準に関する研究
（４）SQS工法の普及および広報
（５）その他本会の目的を達するために必要な事業

所在地

一般社団法人SQS工法協会 – SQS Association –

〒101-0047 東京都千代田区内神田二丁目11番4号株式会社サーフェステクノロジー内

TEL. 03-6811-0980 / FAX.03-6811-0981

沿革

年月	沿革
1997年　4月	SQS（Super Quick Spray）工法研究会発足
1997年　9月	SQS工法技術マニュアル初版発行
1999年　3月	国土交通省新技術登録システム（NETIS）登録： CB-980104-A（地下防水・表面保護技術）
2000年　6月	土木系材料技術・技術審査証明 ※1）取得（財）土木研究センター：技審証第1108号
2005年　2月	建設技術審査証明（土木系材料・製品・技術）※2）取得（財）土木研究センター：建技審証第0422号
2007年　9月	SQS標準設計マニュアル初版発行
2009年　10月	中国国家標準化委員会による工程建設防水技術委員会委員招聘
2012年　3月	NETIS事後評価取得：CB-980104-V
2013年　10月	液状遮水材による遮水工マニュアル（国際ジオシンセティックス学会日本支部編）発行
2015年　10月	SQS工法協会への名称変更・組織改革
2016年　6月	港湾関連民間技術の確認審査・評価証取得（一財）沿岸技術研究センター：第15006号
2017年　6月	首都高速道路株式会社「防水塗装」A種、B種に適合
2017年　10月	「久慈港久慈港海岸海岸保全施設長寿命化対策実証実験」 SQS被覆システム経年調査実施の実施（第1回）
2019年　2月	農業農村整備民間技術情報データベース登録更新（一社）農業農村整備情報総合センター
2020年　2月	建設技術審査証明（土木系材料・製品・技術、道路保全技術）※2）更新（一財）土木研究センター：建技審証第0422号
2021年　3月	港湾関連民間技術の確認審査・評価証更新（一財）沿岸技術研究センター：第20002号
2023年　3月	一般社団法人SQS工法協会　設立

※1）の「土木系材料技術・技術審査証明」は平成13年の制度廃止により、※2）の「建設技術審査証明（土木系材料・製品・技術）」として新たに証明されたものである。